経営改革のスタート前に、社外に適切な支援体制を確保すること／経営改革セミナー：Web版　３．（7）

[　中小企業：経営改革Webセミナー／３．経営改革の成功のポイント：改革スタート編　（7）　]
～　会社建て直しの切り札、「経営改革」 を通じて経営を建て直し、自社を 『再成長』 へと導こう !!　～
経営不振や業績低迷などに悩む 「中小企業経営者」様のための、Web上経営セミナー です。

●　このページでは、中小企業における『経営改革の成功のポイント（改革スタート編）』 の１つとして、
「経営改革のスタート前に、社外に適切な支援体制を確保すること」 を提示します。

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（7）経営改革のスタート前に、
社外に適切な支援体制を確保すること

「中小企業：経営改革Ｗｅｂセミナー」
---　３．経営改革の成功のポイント
　　　　　　　　　　　［改革スタート編］／（7）　---

■ 経営改革のスタート前に、社外に適切な支援体制を確保すること

既に述べたように、中小企業経営者が自らの手で経営改革を実行することは、十分に可能です。
また、中小企業の経営改革では、コンサルタントを当てにし過ぎないこと、そしてあくまでも自社主体で実行することが、目指す企業変革を実現させ、自社を再成長へと導いていくための要件でもあります。

だからといって、中小企業の経営トップが誰の支援をも受けず、経営改革についてのノウハウやテクニックなどを知ることもなしに、やみくもに改革をスタートさせるのは大変危険です。
単に期待する成果が得られないということに止まらず、スタート後すぐさま、取り組みが暗礁に乗り上げてしまうのが目に見えているからです。
そして、その時を境に、社内での経営トップの求心力が急速に失われ、従業員のモチベーションも一気に下がり、やがては以前にも増して業績が悪化していくという、最悪の結末を迎えることにもなるのです。

このように、中小企業の経営改革とは、失敗もやり直しも、決して許されないものなのです。

従って、中小企業の経営改革では、そのスタートに先立ち、適切な支援体制を確保しておくのが鉄則です。（ただし、経営改革の進め方やノウハウ・テクニックなどを、既に経営トップが熟知している場合は別ですが）

なお、「企業としての再成長と１年後の自立を目指し、経営トップが自ら先頭に立って、自社主体で改革を実行する」という前提で、 経営改革の実行に必要となる支援内容を考えると、以下のようになります。

1）実施計画への関与

経営改革の実行に先立ち、特に実施メニューの検討と実施スケジュールの作成には、しっかりと関与してもらうことが重要です。
実施メニューから大事な項目が抜け落ちていたのでは、何の意味もありません。
また、経営改革を進める上では、効率的かつ効果的な実施スケジュールを作成しなければなりません。特に、改革の実施効果を最大限に引き出すような、最適なペース配分というものも存在するのです。

ただし、先方に作ってもらった計画をただ受け取るのではなく、経営トップ自身が計画の内容をきちんと理解した上で実行に移すこと。かつ、後に実施計画を見直す際にも、自前で修正・変更できるようにしておくことが肝心です。

2）経営改革の実行に必要なノウハウ・テクニックの提供

経営改革の実行にあたっては、経営トップであるあなたが「自ら先頭に立って改革を進める」ことを前提に、必要なノウハウやテクニックなどを提供してもらうことが重要です。
これは、改革を実行するためだけでなく、支援終了後も必要な取り組みを継続し、自社を再成長へと導いていくためにも必要なことです。また、コンサルタントの指導がなければ何をどのように進めればよいかわからないというのでは、あなたの会社がいつまでも自立できないのです。
（ただし、当然のことですが、自らも必要な知識の習得に努めることが不可欠です）

必要なノウハウなどの提供を受ける方法の１つは、経営コンサルタントなどにマンツーマンでの指導を依頼するものです。
有能で、中小企業の実情が理解でき、経験豊富なコンサルタントであれば、あなたの会社ではどのようなポイントが重要となるのか、ある程度は予測できるはずです。
中にはこのような（積極的にコンサルティングを行えないような）依頼には顔をしかめる人もいるようですが、基本的にそのような人物では問題外です。

また、これとは別に、外部のセミナーを受講する方法もありますが、このようなセミナーは基本的にその種類も数も限られます。
加えて、セミナーの内容が自社の経営改革の目的に合致したものであるか、セミナーを受講することのみで経営改革の実行が可能となるのかを、しっかりと見極めることが重要となります。
たとえ費用が安くとも、改革が成功しなければ意味がないのです。

3）実行過程でのアドバイスの提供

経営改革の実行過程では、進捗状況に応じて、適切なアドバイスを提供してもらうことが重要です。
さらに、必要な時に相談を受け付けてもらえるようにしておくことも、忘れてはなりません。

アドバイスの内容としては、経営改革の実行そのものに加え、その後の企業再成長に必要なノウハウが組織内に蓄積されていくように、また少なくとも１年後には、特にアドバイスなしでも再成長に向けた取り組みを継続していけるように、ある程度先を見越したアドバイスを提供してもらうことが肝心です。
また、経営改革で必要となる種々の調査・分析についても、その実施方法の指導や、実行およびその結果に対するアドバイスを提供してもらう必要があります。

このほか、相談の受け付けについては、電話やメールでも十分です。
相談のたびに直接足を運んでもらうような方法を避ければ、費用もかなり抑えられるはずです。

ただし、一度もあなたの会社に足を運ぶことなく、アドバイスも、指導も、相談の受け付けも、すべて電話やメールだけでというのは、避けたほうが無難です。
なぜなら、特に経営改革では、実際に目で確認し、肌で感じたものがなければ、適切なアドバイスができないことが多いからです。